ネットショップを開業するなら知っておきたい「ECサイト」

近年は電子化が進み、わざわざ店舗まで出向く必要もなく、長蛇の列で待つこともなく、ネットショップから簡単に商品が購入できるようになって、非常に便利な世の中になりましたね。

個人や会社などでそういったネットショップを開業したいな、と思っている方に知ってほしいのが『ECサイト』という言葉です。
最近ではたったスマホ1つで無料でご自身のネットショップの開業ができるツールも増えましたが、あれも実はECサイトなんです。
Webサイトという単語は聞いたことあるけどECサイトって？ホームページとはまた別物なのでしょうか？

この記事ではそんなECサイトとは何なのか、ホームページに関する知識のない人でもわかりやすく解説していきます。
ECサイトの制作にかかる費用の一部を、国が負担してくれる補助金などもありますので、そちらも合わせてご紹介します。

ECサイトとは？普通のWebサイトやホームページとは違うの？

ECサイトとはサービスの購入や販売に特化したホームページ

結論からいうと、ECサイトとは
「インターネット上で商品やサービスを購入したり、販売することができるホームページ（Webサイト）」
のことです。

ECという単語が「Electronic Commerce（エレクトロニック コマース）」の頭文字を取ったもので、日本語で「電子商取引」を意味し、たまにEコマースと呼ばれる場合もありますがこちらもECと同じ意味の言葉になります。
なのでECサイトについているECの意味は、インターネットなどの電子的な手段で商品の売買やサービスなどの取引を行うことを指します。

海外だとホームページは基本的にトップページのことで、全体を指す場合はWebサイトと呼びますが、
実は日本ではWebサイトとホームページの意味はほとんど変わらず、同じものを指す言葉になります。
こんがらがってしまわないように、この記事では「ホームページ」で統一することとします。

ホームページにも種類があって、会社や業務内容について紹介する「コーポレートサイト」、求人や採用に特化した「リクルートサイト」、特定の商品やサービスに特化した「サービスサイト」など今紹介した以外にもいろんなものがあります。
ECサイトはそういったホームページの種類の1つで、「インターネット上で商品やサービスの購入や販売に特化したホームページ」のことなのです。

ネットショップ（オンラインショップ）＝　ECサイトの認識でOK

ではネットショップやオンラインショップはECサイトと違う意味なのか？という疑問が浮かぶかもしれませんが、先ほどのWebサイトとホームページのように、指しているものは同じものという認識で大丈夫です。

ECサイトはどちらかというと業界的な用語として使用されることが多く、先ほどご紹介したようにホームページにはいろんな種類があるので、どういったホームページなのかを表すために使われます。

もしくは店舗でも販売を行っている場合に、店舗かネットかを区別する際などに使うこともあります。
ありそうな例としては、販売店舗に同じ商品が2つ届き、そのうちの1つに「EC」と書かれていたら、それはECサイトの方で購入して店舗受取を選択したお客様の商品で、何も書いてない方は店舗販売用の商品だということが区別できるわけです。

ただ意味は同じと言っても、ECサイトはそういった営業している側で内部的に使用されることの多い言葉なので、購入者の方にはピンとこず上手く伝わらない可能性もあります。
なので購入者向けにはネットショップやオンラインショップという単語を使用することをおすすめします。

ECサイトは主に2種類のタイプがある

モール型

まるでショッピングモールや市場のように、1つの場所にいろんなショップが商品を販売しているタイプです。
メジャーなところだと、Amazonや楽天市場などがこのモール型になります。

ECサイト自体の知名度があるため、購入側も敷居がそこまで高くないので利用しやすかったり、ECサイト側で販売に関するフォーマットなどが用意されているので、売り手も比較的楽に販売できるというメリットがあります。
またマーケット・モール型は構築費用がかからない分、初期費用を抑え気軽に始めやすいタイプでもあります。

ただそういった決められたフォーマットがあるので、商品の紹介画面も他のショップと同じような見た目になってしまうため、オリジナリティが出しにくいです。
また全てのモール型ECサイトがそうというわけではありませんが、モールのように場所を借りて出品させてもらっているわけなので、テナント料のような形で商品を掲載するのにお金がかかったり、売り上げの一部が手数料として引かれてしまったり、初期費用以外の部分で別途費用が発生する場合もあります。

自社サイト型

たくさんのショップの商品を販売しているモール型と違い、独立した店舗のように自社の商品だけを取り扱っているネットショップがこのタイプです。

購入者側に公式が販売しているという安心感を与えることができ、自社サイトなので独自性やブランディングを打ち出しやすいというメリットがあります。また運営側が、集客やマーケティングの施策を自社で自由に行うことができるため、ターゲット層に合わせた効果的な施策を実施することができます。

ただしモール型ほどの知名度が最初からあるわけではないので、集客をするにはしっかりと宣伝などを行わなくてはいけなかったり、顧客の個人情報も管理することになるので、不正なアクセスや情報漏洩を防ぐためのセキュリティ対策も自分たちで講じていかなければなりません。

自社サイト型は、すでにECサイトとしての機能のベースは出来上がってるものを自社の商品・ブランドに合わせてカスタマイズして使ったり、エンジニアに1からシステムから開発してもらったりと、構築の幅が広いのですがその分料金の幅もかなり広いです。
安いものは無料から数万程度で利用できますが、1から開発などとなると数千万、規模によっては億まで費用がかかる場合もあります。
ECサイトの運営に必要な機能が搭載されていて、なおかつカスタマイズがそれなりにできる自社サイト型を作るとなると、数十万から数百万単位の金額が必要になりますが、だいたいこのあたりの金額が相場になってくるかと思います。

ECサイトに搭載しておきたい機能

ECサイトには大きく分けて、商品を購入してくれる顧客向けの機能と販売側の管理者向け機能の2つを用意する必要があります。

顧客向けに必要な機能

• ・商品ページ
• ・カート機能
• ・決済機能
• ・配送機能
• ・お問い合わせ機能

上記の機能は必須の機能になります。

商品を購入するための機能や、購入後商品が手元に届くまでの過程で必要になる機能は必ず必要です。
商品が破損していた場合・正しく届かなかった場合など、万が一のこともできるだけ想定しておかなければいけません。
ですので、商品が購入者の手元に届くまでの過程を明確にしておいたり、特に決済方法や配送手段に関する情報は、商品ページやQ＆Aページなどにできるだけ細かく記載しておくようにし、購入者に安心して購入してもらえる体制作りが必要になってきます。

あくまでも必要最低限の機能ですので、なくてもいいがあったらいいな、という機能はたくさんあります。
例としては、ECサイトを利用する顧客が欲しい商品を簡単に見つけられるようにするため、検索機能やカテゴリーや売り切れ状況で絞り込みが出来る機能があると使いやすいと思います。
このように、あったらいいなという機能をメモしておき、最低限の機能にどんどんプラスしていきましょう。

管理者向けに必要な機能

• ・商品管理機能
• ・在庫管理機能
• ・受注管理機能
• ・売上管理機能
• ・顧客管理機能
• ・マーケティング機能
• ・セキュリティ機能

商品や顧客に関する情報を管理する機能が主に必要となります。
商品の在庫・受注数に関する管理は特に大事で、ここをきっちりと管理していないと購入者のもとへ商品が届けられません。
販売している商品の売り上げや、人気な商品の傾向などもあわせて管理することで在庫の数を前もって増やして置く、販売の期間や形式を変える、などの予測も立てられるようになります。

そして何より大事なのがセキュリティです。

住所や連絡先、クレジットカードなどの個人情報を預かるわけですので、セキュリティがしっかりしていないと、売り上げだけでなく会社の信用にも関わってきます。
不正アクセスや情報漏洩を防ぐためにセキュリティ対策ツールを導入するのはもっともですが、従業員の教育もしっかりと行わなければいけません。
残念なことに、従業員が仕事で得た他人の個人情報を私的に利用して、大きな問題や事件に発展するといったケースも少なくありません。そのため、ECサイトのセキュリティ対策は、従業員一人ひとりの意識も重要になってきます。

国からの補助金でお得にECサイトが制作できる場合が！

先ほどのECサイトの制作にかかる費用を見て、こんなに費用がかかるのかと思った方もいらっしゃるでしょう。
自社サイト型ECサイトを作ろうと思っている中小企業、小規模事業者の方に耳よりの情報です。
実はECサイトを導入する際に経費の一部を、国が補助してくれる補助金があるんです。いろいろと使える補助金があるのですが、今回は特にメジャーな「IT導入補助金」について軽くご紹介します。

IT導入補助金とは

参考：https://it-shien.smrj.go.jp/

IT導入補助金とは、中小企業・小規模事業者等が、自社の課題やニーズに合ったITツールを導入する際に、経費の一部を補助する制度です。
ITツールを導入する際ですので、EC以外にも会計システムやマーケティングツールを導入する際などにもこの補助金は利用することが可能です。
ECサイトであれば、導入にかかった費用が最大で3分の2（最大350万円まで）補助されます。

業種によって資本金・従業員数（常勤）のボーダーが定められており、それを下回っていることや、労働者に支払っている賃金の水準など、対象者になるにはいくつかの条件が定められています。
ただし、申し込める条件をすべて満たしていても必ず支給されるわけではなく、採択されるかどうかの審査があります。採択率は年度によって異なるので、採択されるかどうかの予想も難しいところです。

また、補助対象となるITツールは事務局からの認定を受けたITツ―ルのみだったり、導入後の報告や実績の報告をしなければいけないといった留意しておかなければいけない点もいくつかあります。

IT導入支援事業者に相談しよう

2017年から毎年申し込みを受け付けているIT導入補助金ですが、2023年は目的に応じた「５つの枠組み」から申請ができるようになりました。

• 通常枠（A・B類型）
• セキュリティ対策推進枠
• デジタル化基盤導入枠（デジタル化基盤導入類型）
• デジタル化基盤導入枠（商流一括インボイス対応類型）
• デジタル化基盤導入枠（複数社連携IT導入類型）

ただ導入するツールやこの申し込んだ枠によって補助額などが変わってくるのですが、そもそもどれが該当するのか、申請までの手続きはどうしたらいいのかと、正直よく分からないことがたくさんあるかと思います。

そういったことをトータルサポートしてくれる、IT導入支援事業者というものがいます。
IT導入支援事業者は、ITツールの説明・導入・運用方法の相談等のサポートや補助金の交付申請、導入後に事務所に提出する書類などの申請・手続きの取りまとめをしてくれるパートナーのようなものです。

ありがたいことに、弊社は2017年度からこのIT導入支援事業者に毎年選ばれています。

対象のITツールはIT導入支援事業者によって異なりますが、どうしたらいいのか分からない、補助金の対象者になれるのかがわからないといったご相談や、IT導入補助金の申請に関する手続きなども無料でサポートさせていただいておりますので、もしIT導入補助金の導入に関して気になることがございましたら、こちらのお問い合わせフォームからご気軽にお問い合わせください。

まとめ

簡単にですがECサイトについて、補助金についてをざっくりとですがご紹介しました。

ECという言葉が業界的な専門用語として使われることが多いので、もしかするとあまり聞き馴染みのない言葉だったかもしれません。
ですが言葉を知っていれば検索して情報が得られる便利な時代ですので、知っておいて損はないです。
もしネットショップを開業する前に色々と調べて起きたい方は「EC」「ECサイト」で検索をかけると「ネットショップ」の検索では見つけられなかった情報などが見つかるかもしれません。

弊社では過去にECサイトを作った実績も複数ございます。

もしECサイトの制作を考えている・IT導入補助金の申請について知りたいなどのご相談がありましたら、ぜひ気軽にご連絡ください。
IT導入補助金に関するお問い合わせはこちらのリンクから、

その他ホームページに関するお問い合わせはこちらのリンクからご相談ください。